一般社団法人経営情報学会-2017年春季全国研究発表大会

大会プログラム

○八坂和吏¹⁾、大方優子²⁾、吉田健一郎³⁾、藤田有佑⁴⁾、鈴木美緒⁵⁾

1) 明治大学
2) 九州産業大学
3) 麗澤大学
4) 株式会社藤田住環境計画
5) 東京工業大学

Abstract	現在、「自転車のまち」としてシティプロモーションを行い、ブランディングにつなげようとする自治体が増えている。しかし、自転車を活用した街とは多種多様であり、例えば、自転車に乗る対象が住民なのか、観光客なのかでも、そのあり方は異なる。また、サイクルイベントを開催することで自転車のまちとする自治体がある一方で、自転車を製造する企業の集積地としてプロモーションを行う自治体もある。そこで、小稿では多義的に用いられている「自転車のまち」について、観光客を対象とした自転車利用に焦点を絞った研究を行う。具体的には、観光客が必要とする「自転車に関する情報」を明らかにし、自治体の自転車の情報発信のあり方についての考察を行う。
	Recently, there have been a growing number of communities which aim to establish a brand image as a “Bike-Friendly City". The branding strategy, however, varies depending on the target markets, such as tourists or local residents. This study focused on a branding strategy which targets cycle tourists, and discussed how to develop a cycle tourism information system.
Keywords	自転車，自治体，ICT
	bicycle，Local Governments，ICT